企業景況感から景気先行指数一般的な説明：川上・川下・同じ向き
企業と消費者の信頼感調査は景気の転換点を早めに映し、景気先行指数とともに動く
今号：企業景況感は22（やや冷たい）、景気先行指数は42（中立）――少なくとも一方が平常の範囲（40～60）にあるため、判断しません。
データが支持一致度 +0.77・36期間中36期間で向きが一致
これは何か
企業景況感：何を測り、なぜ重要か
何を測るか
OECDが作成する企業景況感と消費者信頼感で、100が長期的な平常の状態です。代表値はG20の企業景況感です。
なぜ重要か
気持ちが先に動き、行動は後から動きます。企業や消費者の先行きの見方は、実際の支出より先に変わることがよくあります。
公開データによる代替当サイトは「購買担当者景気指数（ISM、S&P Global）」の代わりにこの指標を使っています：購買担当者景気指数は50を好不調の境目とし、各国を対象とする。フィラデルフィア連銀の調査は0を境目とし、同連銀の管轄地区（ペンシルベニア州東部、ニュージャージー州南部、デラウェア州）の製造業だけを対象とする。OECDの企業景況感は、各国の公式の企業調査を総合したもの。三つの向きは近いが、範囲も数字も異なる。測っているものは近いが、同じ数字ではない。
公開データによる代替当サイトは「ミシガン大学消費者信頼感指数」の代わりにこの指標を使っています：ミシガン大学の消費者信頼感は、米国の一つの調査の点数。OECDの消費者信頼感は、各国の消費者調査を同じ物差し（長期平均＝100）に換算したもの。向きは近いが、数字は異なる。測っているものは近いが、同じ数字ではない。
代表値はG20の企業景況感。100＝長期的な平常の状態。
いまどこにいるか
位置の推移
冷たいやや冷たい中立やや熱い熱い斜線＝過去に現在と同じくやや冷たい水準だった時期
各項目の位置
| 項目 | パーセンタイル | 熱さ・冷たさ | データ時点 |
|---|---|---|---|
| 日本の企業景況感 | 92 | 熱い両端に振れている | 2026年9月 |
| 米国の企業景況感 | 57 | 中立 | 2026年9月 |
| ドイツの企業景況感 | 45 | 中立 | 2026年9月 |
| 中国の企業景況感 | 18 | 冷たい | 2026年8月 |
| 消費者信頼感（G20） | 4 | 冷たい両端に振れている | 2026年8月 |
以前も同じ位置にあったとき
過去13回のやや冷たい局面と、現在の局面
開始後の米国株（累計の騰落）1年2年3年
- 1986年6月～1986年7月2か月すべてがやや冷たい水準1年+22.9%2年+10.4%3年+32.0%
- 1990年9月～1992年8月24か月のうち15か月がやや冷たい水準1年+22.8%2年+32.7%3年+45.6%
- 1993年9月～1994年2月6か月すべてがやや冷たい水準1年+1.7%2年+26.0%3年+47.0%
- 1995年8月～1996年6月11か月すべてがやや冷たい水準1年+18.5%2年+65.8%3年+92.2%
- 1998年7月～1999年4月10か月のうち6か月がやや冷たい水準1年+19.4%2年+27.4%3年+4.1%
- 2001年2月～2003年4月27か月のうち8か月がやや冷たい水準1年−15.7%2年−35.9%3年−12.4%
- 2008年7月1か月すべてがやや冷たい水準・2008 リーマン・ショック1年−25.6%2年−14.1%3年+5.4%
- 2009年8月～2009年9月2か月すべてがやや冷たい水準1年+7.7%2年+17.4%3年+39.0%
- 2011年10月～2013年7月22か月のうち18か月がやや冷たい水準・2011 欧州債務危機1年+19.1%2年+42.5%3年+60.5%
- 2014年12月～2016年10月23か月のうち15か月がやや冷たい水準1年−0.0%2年+9.4%3年+29.7%
- 2019年2月～2019年5月4か月すべてがやや冷たい水準1年+19.0%2年+41.0%3年+61.0%
- 2020年8月～2020年9月2か月すべてがやや冷たい水準1年+31.3%2年+22.6%3年+31.4%
- 2022年10月～2024年12月27か月のうち21か月がやや冷たい水準1年+14.6%2年+55.5%3年+80.8%
- 2026年8月～現在1か月すべてがやや冷たい水準この局面は継続中
各局面の「開始後1・2・3年」は、いずれもその局面の最初の月から数えた累計の騰落です。「その後の記録」はやや冷たい水準だった各月から数えているため、二つの数字は異なります。各局面の横に記した出来事はその期間に起きた大きな出来事で、ここでの熱さ・冷たさと関係があるとは限りません。
その後の記録
過去に企業景況感がやや冷たい水準だった月の後、米国株はどう動いたか
棒＝累計騰落率の中央値過去に企業景況感がやや冷たい水準だった月（現在の局面を除く、111か月）すべての月（490か月）
その後1年
+16.0%17%が下落
+11.9%21%が下落
その後3年
+39.0%8%が下落
+33.4%16%が下落
その後5年
+83.3%8%が下落
+60.2%20%が下落
その後5年間に起点の月を最も大きく下回ったときの下落率（中央値）：企業景況感がやや冷たい水準だった月は−0.7%、すべての月は−3.7%。
やや冷たい水準だった月は、わずか13回の相場局面に集中しています。隣り合う月は独立した出来事ではありません。上昇も下落もすべて載せています。これは過去の記録で、予測ではありません。「米国株」は、シラー教授がまとめたS&P 500の株価（月平均、配当を含まない）です。
企業景況感そのものは、その後どこへ振れたか
| 位置の中央値 | 中立（40～60）に戻った | やや冷たい水準以下にとどまった | |
|---|---|---|---|
| その後1年 | 41中立 | 18% | 49% |
| その後3年 | 34やや冷たい | 10% | 54% |
| その後5年 | 63やや熱い | 9% | 38% |
熱さ・冷たさとその後のリターンに、過去に関係はあったか
過去にはある程度の関係があった（将来を示すものではありません）
1985～2021年の各月について、その後5年間の米国株の年平均騰落率
最も熱い20%
+4.5%／年
すべての月
+8.7%／年
最も冷たい20%
+12.3%／年
この期間には、熱い月ほどその後5年の平均が低いという傾向がありました。各月のその後5年間は互いに重なっていて、実際にはいくつかの相場局面しかありません。これは傾向であって、法則でも予測でもありません。
どの指標と関係するか
企業景況感と関係する指標
数値
数値の推移
データと出所
データの出所と計算方法
- 出所
- OECD 企業景況感・消費者信頼感指標
- 頻度
- 月次
- 位置の計算開始
- 1985年11月
- 測り方
- 位置＝数値そのものの、自身の歴史の中でのパーセンタイル
- 単位
- 指数
- 利用条件
- 公開データ（出所を明記）