1. 位置：どの指標も自分自身の過去とだけ比べる
当サイトは、どの指標にも同じ問いを立てます。いま、自分自身の過去の平常の水準より高いのか、低いのか。計算方法は、指標の性質に応じて3種類あります。
- 時間とともに大きくなる価格（株価、為替レート、商品、住宅価格）：当月の値をその指標自身の直近10年の平均で割り、その比率が自分の歴史の中で何番目かを見ます。比率1.2＝直近10年平均より20%高い。
- 金利と伸び率（政策金利、国債利回り、インフレ率、GDP、雇用と賃金の前年比）：当月の値から直近10年の平均を引き（何%ポイントの差か）、その差が何番目かを見ます。
- もともと平常を中心に動く指数（信頼感、製造業調査、金融ストレス、供給網圧力、イールドカーブ、バリュエーション、景気対策信号など）：数値そのものが何番目かを直接見ます。
「何番目か」はパーセンタイルで表します。過去の月を低い順に並べたときの位置で、72＝その指標自身の過去の月の72%より高い、50がその指標自身の平常の水準です。四半期データ（GDP、住宅価格、銀行の融資調査）も同じ方法で、四半期単位で計算します。
2. 熱さ・冷たさの5段階と「両端に振れる」
5段階の境目は20、40、60、80です。0～20は冷たい、20～40はやや冷たい、40～60は中立、60～80はやや熱い、80～100は熱い。90以上か10以下は「歴史的な両端に振れる」と呼び、当サイトが注目する、まれで極端な水準です。多くの指標にとってまれな位置ですが、必ずしも悪いことではありません。長期的に上昇してきた指標（米国株のバリュエーションなど）は、1990年代以降たびたび高い側の端にあります。
熱い・冷たいは一律に「自分の平常より高い＝熱い、低い＝冷たい」で、位置を示すだけで、良し悪しではありません。失業率が平常より高いときも「熱い」と呼び（このときはふつう景気が弱まっています）、イールドカーブが平常より低いときも「冷たい」と呼びます。
3. 平常水準に後から出た数字は使わない
過去の各月の位置は、その月以前のデータだけで作った平常水準と比べます。1990年の位置は、1990年以前のデータとだけ比べます。これにより物差し（平常水準）は後知恵を含みませんが、数値そのものは現在公表されている版（GDP、雇用、物価、先行指標などは後から改定されます）で、公表までの遅れも考慮していないため、当時の人が実際に見ていた熱さ・冷たさとは完全には一致しません。位置の計算を始めるには、少なくとも10年分の比率（月次データなら120か月、四半期データなら40四半期）がたまっている必要があるため、指標ごとに推移の始まりが異なります。
データに欠けがある場合、1～2期の欠けは前後の期から直線で補い、その指標のページに注記します（たとえば2025年10月は米政府機関の閉鎖で、労働統計局が同月の失業率と物価を公表しませんでした）。それ以上欠けている場合は、欠けた後から計算し直します。
4. グローバル・アンカー、四つの力、全体
初版の59指標の中から、当サイトは17の「グローバル・アンカー」を選んでいます。毎号必ず見て、トップページの目盛り盤に載せる代表で、四つの力に分けています。資金（お金の価格と流れ）、景気（成長、物価、原材料などの川上）、資産（動かされる価格）、増幅要因（心理、バリュエーション、レバレッジ）です。
全体は、17のグローバル・アンカーの位置の中央値です。半分がそれより熱く、半分がそれより冷たい値です。各指標が自分の平常からどれだけ離れ、どちらの側にあるかだけを見ており、その「高い」が景気の良さを意味するのか悪さを意味するのかは区別しません。たとえば信用スプレッドが歴史的な低水準にあると（市場がリスクを恐れていない状態）、全体を冷たい側に引っ張りますが、それはふつう市場が楽観的なときに起きることです。そのため全体は「世界の主要指標が平常からどれだけ振れているか」の要約であって、景気や市場の良し悪しの点数ではありません。読み解くには、四つの力のそれぞれと、一つひとつの関係も見る必要があります。各月とも当時データのあったアンカーだけで計算し（指標によって公表時期が異なるため、最大で直近2か月の位置を引き継ぎます）、データのあるアンカーが9以上ある月だけを計算します。
四つの力と14分類：向きがそろっているもの（中の指標が高いほど同じことを意味するもの）だけを一つの位置に合成し、これも中央値を使います。向きがそろわないもの、つまり資金と増幅要因の二つの力、そして中央銀行と資金、金利、為替、雇用、貿易の五つの分類は、合わせると両側の極端な値が打ち消し合うため合成せず、指標ごとに小さな推移図を並べています。株式市場の分類は、9つの国・地域の株式市場の中央値を使います。
5. 以前も同じ位置にあったとき、その後どうなったか
当サイトは位置の推移ごとに、過去に現在と同じ段階にあった月（現在の局面は除く）を探し出し、次のことを載せています。
- 時期：同じ段階の月で間隔が1年以内のものは一つの局面にまとめ、各局面の始まりと終わり、そのうち何か月がこの段階だったか、そして各局面の最初の月から1・2・3年後までの米国株（価格の指標はその指標自身の価格）の累計の騰落を記しています。最後の月から数えないのは、局面はその後12か月この段階に戻らなかったときに初めて終了とみなすため、その1年はあらかじめこの段階を離れたことが分かっていて、数字が平常に戻る方向に偏るからです。
- その後1年、3年、5年：同じ段階の各月から数えて、その後の騰落率の中央値、下落した割合、そして5年以内の途中での最大下落率の中央値を載せ、すべての月の数字と並べて比べています。価格の指標はその指標自身の価格を、それ以外は米国株を見ます。「米国株」は、シラー教授がまとめたS&P 500の株価（月平均、配当を含まない）で、1871年からあり、公開データの中で最も長期にわたる株価データの一つです。
- その指標自身はその後どこへ振れたか：1年後、3年後、5年後の位置の中央値、中立（40～60）に戻った割合、同じ段階にとどまった割合。振り子はたとえにすぎず、両端に振れても必ず戻るとは限りません。
同じ相場局面の中で隣り合う月は独立した出来事ではないため、少なくとも3回の相場局面、12か月があって初めて、その後の数字を載せます。足りない場合は「サンプルが少なすぎるため、結論は出しません」と書きます。これらはすべて過去の記録で、予測ではありません。
6. 熱さ・冷たさとその後のリターンに、過去に関係はあったか
どのページでも「この物差しがその指標に役立つか」を示しています。歴史上、位置が最も高かった20%の月と最も低かった20%の月について、それぞれその後5年間の年平均リターンを比べ（価格の指標はその指標自身、それ以外は米国株）、位置とその後のリターンの順位相関を計算します。相関の絶対値が0.25以上の場合に限り「過去にはある程度の関係があった」と書き、そうでなければ「過去に明確な関係は見られない」と書きます。その後5年のデータがある月が60か月に満たない場合は「まだ判断できない」と書きます。各月のその後5年間は互いに重なっていて、実際にはいくつかの相場局面しかないため、これは傾向であって法則ではありません。
7. 関係の検証方法
指標どうしの関係について一般的な経済の説明（因果、川上・川下、波及）を集め、すべて次の三つの段階で検証します。
- 一般的な説明：その関係についての一般的な経済の説明。出典を付けており、確認中のものはその旨を記しています。これは検証の対象となる説で、当サイトの立場ではありません。
- 当サイトのデータによる実測：一般的な説明の時間差（たとえば「0～12か月」なら中間の6か月）をとって、両者の位置の相関係数（−1～+1）を計算します。さらに5年間の期間を1年ずつずらしながら、一般的な説明の向きと同じだった期間がどれだけあるかを調べます。一般的な説明の向きで計算し（逆向きの関係は符号を反転。これを「一致度」と呼びます）、一致度が0.4以上で、かつ75%以上の期間が一致すれば「データが支持」、それ以外で0.1を超えれば「弱いか時期による」、−0.3～0.1なら「当サイトのデータでは見えない」、−0.3未満なら「当サイトのデータは一般的な説明と逆」とします。歴史全体の一致度と各期間の結果は同じとは限りません。5年ごとにはそろって動いていても、歴史全体では高低が対応しないことがあります。
- 成り立たなかった時期：合わない状態が続いた期間も、隠さず載せます。
二つの指標が同じ原因で一緒に動いているだけの場合（同根。たとえば金とドルはどちらも実質金利の影響を受けます）は、関係として描きません。重なりと相殺：一般的な経済の説明では、互いに強め合う、あるいは打ち消し合うとされる組み合わせがあります。当サイトはデータだけを見て、二つの指標がともに指定した側の端に振れたときだけ点灯とし（たとえばシラーPERが高い側、信用スプレッドも高い側）、過去に同じ組み合わせがあった時期を載せます。
8. 収録基準
- 規模：世界全体または主要経済圏レベルの指標であること。
- 継続性：中央銀行、政府、国際機関、または長期にわたってデータを維持している研究者が公表していること。
- 期間の長さ：月次データなら30年以上が望ましい。足りないものも収録しますが、ページに「サンプルが短い」と表示し、結論はより慎重に読む必要があります。
- 公開・転載の可否：公開での転載が許諾されているデータだけを使い、出所を明記します。許諾されていないもの（たとえば米国株の変動性を示すVIX指数、ドルインデックスDXY、購買担当者景気指数）は公開データで代替し、そのすべての箇所に「測っているものは近いが、同じ数字ではない」と明記します。
9. 公開データによる代替：測っているものは近いが、同じ数字ではない
| よく知られた指標 | 当サイトが使う代替 | 違い |
|---|---|---|
| 社債スプレッド（ICE BofA、ムーディーズ） | 信用スプレッド | ICE BofAとムーディーズのスプレッドは、指数会社が構成銘柄の債券から作成する。FRBのGZスプレッドは、研究者が個別の社債の価格から独自に計算したもの。どちらも企業の借り入れが政府よりどれだけ高いかを測るが、対象の債券も数字も異なる |
| VIX指数（米国株の変動性） | OFRストレス | VIXは、S&P 500のオプション価格から米国株の今後30日の予想変動率を推計する。OFR金融ストレス指数の「変動率」の項目は、株式、信用、為替、商品市場の予想変動と実際の変動を総合したもの。どちらも市場の揺れの大きさを測るが、範囲も数字も異なる |
| MOVE指数（米国債の変動性） | 米国債変動率 | MOVEは、米国債のオプション価格から市場が「予想する」金利の変動を推計する。当サイトは、米国10年国債利回りの過去1か月の日々の「実際に起きた」変動幅を独自に計算している。どちらも米国債利回りの揺れの大きさを測るが、一方は予想、もう一方は実績を見ており、数字は異なる |
| ドルインデックス（DXY） | ドル | DXYは6通貨だけを使い、ユーロが約58%を占める。BISのドル実効為替レートは、数十の貿易相手国を貿易額で加重している。どちらもドルの強さを測るが、範囲も数字も異なる |
| 購買担当者景気指数（ISM、S&P Global） | フィラデルフィア連銀、企業景況感 | 購買担当者景気指数は50を好不調の境目とし、各国を対象とする。フィラデルフィア連銀の調査は0を境目とし、同連銀の管轄地区（ペンシルベニア州東部、ニュージャージー州南部、デラウェア州）の製造業だけを対象とする。OECDの企業景況感は、各国の公式の企業調査を総合したもの。三つの向きは近いが、範囲も数字も異なる |
| ミシガン大学消費者信頼感指数 | 企業景況感 | ミシガン大学の消費者信頼感は、米国の一つの調査の点数。OECDの消費者信頼感は、各国の消費者調査を同じ物差し（長期平均＝100）に換算したもの。向きは近いが、数字は異なる |
| バルチック海運指数（BDI） | 供給網圧力 | BDIは、石炭、鉄鉱石、穀物などの原材料を運ぶばら積み船の運賃だけを測る。世界の供給網圧力指数は、ニューヨーク連銀がBDI、コンテナ船の用船料、航空運賃、各国の製造業調査を一つの数字に合成したもの。BDIはその材料の一つで、向きは近いことが多いが、数字は異なる |
| コンテナ運賃（SCFI、WCI） | 供給網圧力 | コンテナ運賃は、各コンテナ航路の運賃を測る。世界の供給網圧力指数はコンテナ船の用船料を使い、ほかの運賃や製造業調査と一つの数字に合成している。どちらも海運の逼迫度を映すが、範囲も数字も異なる |
| CRB商品指数 | 商品総合 | CRBは先物価格から作成される。世界銀行の商品価格指数（総合）は、各商品の月平均価格を加重して合成している。どちらも原材料全体の値動きを測るが、構成、ウエート、数字は異なる |
| MSCIの世界株・新興国株指数 | 世界株、新興国株 | MSCIは、指数会社が時価総額に基づいて作る株価指数。当サイトの世界株の位置は、各国の株式市場それぞれの熱さ・冷たさを時価総額で加重して合成したもので、株価ではない。向きは近いが、数字も意味も異なる |
| 米国の信用取引借入残高（FINRA） | 米国の信用取引 | FINRAは、会員証券会社が毎月報告する顧客への信用供与。FRBの資金循環統計にある「証券会社の顧客向け債権」は四半期データで、範囲が広い。どちらも投資家が借り入れて株式に投じている程度を測るが、頻度も数字も異なる |
| 米国住宅価格（ケース・シラー） | 米国の住宅価格 | どちらも同じ住宅の前後2回の取引価格から計算する。ケース・シラーはあらゆる支払い方法の取引を対象とし、FHFAはファニーメイとフレディマック（米国政府が支援する二つの住宅ローン会社）が買い取った、または保証した一般的な住宅ローンの取引だけを対象とする。全額現金での購入や、融資上限を超える大口の住宅ローンは含まれないため、高額物件が少ない。向きは近いが、数字は異なる |
| 信義房屋の住宅価格指数 | 台湾の住宅価格 | 信義房屋の住宅価格指数は、同社自身の成約案件を使う。台湾内政部の住宅価格指数は実価登録制度による全取引を使い、しかも四半期データである。向きは近いが、数字は異なる |
10. 更新
指標の多くは月次データで、2回に分けて公表されます。月初には前月の株価、為替、商品とシラー教授のデータ、月の半ばにはOECDの景気先行指数、各国の株価、インフレ率、国際決済銀行のデータです。そのため当サイトは毎月2号（前半・後半）を出し、号ごとに自動でデータを取得し、計算し直し、今号のポイントを書いて保存します。どのカードにもデータ時点を記しています。データ元の改定や数字の異常があった場合は更新を止め、確認してから公開します。
11. データの出所と利用条件
- 世界銀行：The World Bank: Commodity Price Data (The Pink Sheet)、Global Economic Monitor、World Development Indicators: World Federation of Exchanges（株式時価総額）。ライセンス：CC BY 4.0。比率と位置は当サイトが加工して計算したもので、世界銀行が公表した数値ではありません。
- OECD：Main Economic Indicators（株価指数）、Composite Leading Indicators、企業景況感と消費者信頼感、物価、四半期国民経済計算（OECD Data Explorer、2026年10月取得）。OECDの利用条件に従い出所を明記し、位置は当サイトが加工して計算したもので、OECDが公表した数値ではありません。
- 国際決済銀行（BIS）：政策金利、実効為替レート、住宅価格。当サイトの計算と各言語の説明は、BIS の公式版ではありません。
- 欧州中央銀行（ECB）：システミック・ストレス指数 CISS、ユーロ参照レート、長期金利。位置は当サイトが加工して計算しています。
- 米連邦準備制度理事会（H.15、H.10、H.4.1、G.17、融資担当者調査、Gilchrist–Zakrajšek スプレッド）、米労働統計局、米経済分析局のデータは、セントルイス連銀の FRED から取得しています。フィラデルフィア連銀の製造業景況調査（FRED 経由）、ニューヨーク連銀のグローバル供給網圧力指数、米財務省金融調査局（OFR）の金融ストレス指数も使っています。
- シラー教授（Robert J. Shiller）が公開している米国株の長期データ（shillerdata.com）。S&P 500 は S&P Dow Jones Indices LLC の商標です。
- 出典：財務省ホームページ「国債金利情報」、公共データ利用規約（PDL1.0）。「国債金利情報」（財務省）を加工して当サイトが作成。
- 台湾政府のオープンデータ：台湾中央銀行 2026「29.利率 A.中央銀行利率依期間」（中央銀行の金利、期間別、EG2AM01）、「28.股票市場統計 B.股票交易與股價指數依期間」（株式市場統計：株式取引と株価指数、期間別、EG27M01）、「我國與主要貿易對手通貨對美元之匯率依期間」（台湾と主要貿易相手国の通貨の対米ドル為替レート、期間別、BP01M01）、国家発展委員会 2026「景氣指標及燈號」（景気指標と景気対策信号）、経済部統計処 2026「外銷訂單」（輸出受注）、行政院主計総処 2026「國民所得統計常用資料－季」（国民所得統計の主要データ、四半期）、内政部地政司 2026「115年第1季住宅價格指數發布內容」（住宅価格指数の公表内容）。いずれも2026年10月にダウンロードした版です。
此開放資料依政府資料開放授權條款 (Open Government Data License) 進行公眾釋出，使用者於遵守本條款各項規定之前提下，得利用之。
台湾政府オープンデータライセンス（Open Government Data License）：https://data.gov.tw/license
| 指標 | 出所 | 利用条件 |
|---|---|---|
| FF金利 | 米連邦準備制度理事会 H.15（FRED 経由、セントルイス連銀） | オープンライセンス（出所を明記） |
| 各国政策金利 | 国際決済銀行（BIS）政策金利、台湾は台湾中央銀行 | オープンライセンス（出所を明記） |
| 利上げ超の割合 | 国際決済銀行（BIS）による約40の中央銀行の政策金利から当サイトが計算 | オープンライセンス（出所を明記） |
| FRB資産 | 米連邦準備制度理事会 H.4.1（WALCL）（FRED 経由、セントルイス連銀） | オープンライセンス（出所を明記） |
| 米10年金利 | 米連邦準備制度理事会 H.15（FRED 経由、セントルイス連銀） | オープンライセンス（出所を明記） |
| イールドカーブ | 米連邦準備制度理事会 H.15（10年－3か月）（FRED 経由、セントルイス連銀） | オープンライセンス（出所を明記） |
| 実質金利 | 米連邦準備制度理事会 H.15（DFII10）（FRED 経由、セントルイス連銀） | オープンライセンス（出所を明記） |
| 期待インフレ率 | 米連邦準備制度理事会 H.15 の10年名目金利から実質金利を引いて当サイトが計算（FRED 経由、セントルイス連銀） | オープンライセンス（出所を明記） |
| 独10年金利 | 欧州中央銀行（ECB）長期金利 | オープンライセンス（出所を明記） |
| 日本10年金利 | 財務省（公共データ利用規約 PDL 1.0） | オープンライセンス（出所を明記） |
| 信用スプレッド | 米連邦準備制度理事会（Gilchrist–Zakrajšek スプレッド） | オープンライセンス（出所を明記） |
| 金融ストレス | 欧州中央銀行（ECB）システミック・ストレス指数 CISS（新版） | オープンライセンス（出所を明記） |
| 融資基準 | 米連邦準備制度理事会 融資担当者調査（SLOOS）（FRED 経由、セントルイス連銀） | オープンライセンス（出所を明記） |
| OFRストレス | 米財務省 金融調査局（OFR） | オープンライセンス（出所を明記） |
| 米国債変動率 | 米連邦準備制度理事会 H.15 の10年国債の日次利回りから当サイトが計算（FRED 経由、セントルイス連銀） | オープンライセンス（出所を明記） |
| ドル | 国際決済銀行（BIS）ドル名目実効為替レート（広義） | オープンライセンス（出所を明記） |
| ドル円 | 米連邦準備制度理事会 H.10（FRED 経由、セントルイス連銀） | オープンライセンス（出所を明記） |
| ユーロドル | 欧州中央銀行（ECB）参照レート | オープンライセンス（出所を明記） |
| ドル人民元 | 米連邦準備制度理事会 H.10（FRED 経由、セントルイス連銀） | オープンライセンス（出所を明記） |
| ドル台湾ドル | 台湾中央銀行 | オープンライセンス（出所を明記） |
| 景気先行指数 | 経済協力開発機構（OECD）景気先行指数 | オープンライセンス（出所を明記） |
| GDP成長率 | OECD 四半期国民経済計算、台湾は行政院主計総処 | オープンライセンス（出所を明記） |
| 鉱工業生産 | 米国は米連邦準備制度理事会 G.17（INDPRO）（FRED 経由、セントルイス連銀）、その他は世界銀行 Global Economic Monitor（CC BY 4.0） | オープンライセンス（出所を明記） |
| 企業景況感 | OECD 企業景況感・消費者信頼感指標 | 公開データ（出所を明記） |
| フィラデルフィア連銀 | フィラデルフィア連銀 製造業景況調査（FRED 経由、セントルイス連銀） | 公開データ（出所を明記） |
| 台湾景気信号 | 台湾 国家発展委員会（台湾政府オープンデータライセンス） | オープンライセンス（出所を明記） |
| 非農業雇用者数 | 米労働統計局（FRED 経由、セントルイス連銀） | オープンライセンス（出所を明記） |
| 失業率 | 米労働統計局（FRED 経由、セントルイス連銀） | オープンライセンス（出所を明記） |
| 賃金 | 米労働統計局（生産・非管理職の時間当たり賃金）（FRED 経由、セントルイス連銀） | オープンライセンス（出所を明記） |
| 米インフレ率 | 米国は米労働統計局（FRED 経由、セントルイス連銀）、日本は世界銀行 Global Economic Monitor（CC BY 4.0）、その他は OECD | オープンライセンス（出所を明記） |
| コアインフレ率 | 米労働統計局（コア CPI）、米経済分析局（コア PCE）（FRED 経由、セントルイス連銀） | オープンライセンス（出所を明記） |
| 世界貿易 | オランダ経済政策分析局（CPB）World Trade Monitor | オープンライセンス（出所を明記） |
| 台湾輸出受注 | 台湾 経済部統計処（台湾政府オープンデータライセンス） | オープンライセンス（出所を明記） |
| 供給網圧力 | ニューヨーク連銀 グローバル供給網圧力指数（GSCPI） | オープンライセンス（出所を明記） |
| 原油 | 世界銀行 Pink Sheet（CC BY 4.0） | オープンライセンス（出所を明記） |
| 天然ガス | 世界銀行 Pink Sheet（CC BY 4.0） | オープンライセンス（出所を明記） |
| 銅 | 世界銀行 Pink Sheet（CC BY 4.0） | オープンライセンス（出所を明記） |
| 食料 | 世界銀行 Pink Sheet 価格指数（CC BY 4.0） | オープンライセンス（出所を明記） |
| 商品総合 | 世界銀行 Pink Sheet 価格指数（CC BY 4.0） | オープンライセンス（出所を明記） |
| 金 | 世界銀行 Pink Sheet（CC BY 4.0） | オープンライセンス（出所を明記） |
| 銀 | 世界銀行 Pink Sheet（CC BY 4.0） | オープンライセンス（出所を明記） |
| 米国株 | シラー教授（Robert J. Shiller）の公開データ | 公開データ（出所を明記） |
| 中国株 | OECD 主要経済指標（株価指数） | 公開データ（出所を明記） |
| 日本株 | OECD 主要経済指標（株価指数） | 公開データ（出所を明記） |
| 欧州株 | OECD 主要経済指標（株価指数） | 公開データ（出所を明記） |
| 世界株 | OECD の各国株価の位置を世界銀行の時価総額で加重（当サイトが計算） | 公開データから当サイトが計算 |
| 新興国株 | OECD の各国株価の位置を世界銀行の時価総額で加重し、先進国と新興国の2グループに分けたもの（当サイトが計算） | 公開データから当サイトが計算 |
| インド株 | OECD 主要経済指標（株価指数） | 公開データ（出所を明記） |
| ドイツ株 | OECD 主要経済指標（株価指数） | 公開データ（出所を明記） |
| 英国株 | OECD 主要経済指標（株価指数） | 公開データ（出所を明記） |
| 台湾株 | 台湾中央銀行（台湾証券取引所 加権株価指数の月平均） | オープンライセンス（出所を明記） |
| 韓国株 | OECD 主要経済指標（株価指数） | 公開データ（出所を明記） |
| シラーPER | シラー教授（Robert J. Shiller）の公開データ | 公開データ（出所を明記） |
| 米国バフェット指標 | FRB Z.1（非金融企業の株式）、米経済分析局 GDP、FRED（セントルイス連銀）経由、パブリックドメイン | オープンライセンス（出所を明記） |
| 台湾バフェット指標 | 中華民国（台湾）中央銀行（上場株式時価総額）、行政院主計総処（名目GDP、直近4四半期の合計） | オープンライセンス（出所を明記） |
| 米国の信用取引 | FRB Z.1（顧客が証券会社に負う信用取引の借入）、FRED（セントルイス連銀）経由、パブリックドメイン | オープンライセンス（出所を明記） |
| 各国の住宅価格 | 国際決済銀行（BIS）住宅価格（インフレ調整後） | オープンライセンス（出所を明記） |
| 米国の住宅価格 | 米連邦住宅金融局（FHFA）売買取引のみの住宅価格指数（季節調整済み）、FRED（セントルイス連銀）経由、パブリックドメイン | オープンライセンス（出所を明記） |
| 台湾の住宅価格 | 内政部地政司「住宅価格指数の公表内容」（政府データ・オープンライセンス第1版） | オープンライセンス（出所を明記） |